妻の浮気で結婚解消を即決⁉離婚後に後悔しない5つの知識

妻の浮気で離婚を決める前に考えておくこと

妻の浮気。離婚後に後悔しないための5つの知識

妻が浮気をしていた…そんな方の中には離婚を視野に入れている方が多いのではないでしょうか?
信頼している配偶者の不貞行為で受ける心の傷の深さは計り知れません。

しかし、感情に任せて即離婚を選択してしまうと、離婚後にたくさんの問題を抱えることになります。

妻の浮気が発覚

妻の浮気が発覚と離婚

男女平均で見ると、浮気が発覚しても離婚をするのは全体の3割程度と言われていますが、女性に比べて男性は、配偶者の裏切りをより重く受け止め離婚にコマを進めるケースが多い傾向にあります。

そこで今回は
「妻の浮気で結婚解消を即決しますか?離婚後に後悔しない5つの知識」
というテーマでお送りしていきたいと思います。

 

妻が浮気に走った理由を知れば浮気防止に役立つ

妻が浮気に走った理由とは?

妻が浮気に走った理由とは?

どんな理由があったとしても浮気は不貞行為、許させる行為ではありません。

しかし、どんな理由で自分の妻が浮気をしたか知るという事は、これからのアナタの人生のためにプラスになります。

離婚をした後、再婚する可能性はゼロではないですよね?
その時に、また妻に浮気をされないための対策にもなります。
もちろん、浮気防止の対策とは、夫婦関係の向上に直結します。

また、もし離婚をせず夫婦関係の修復を図りたいという場合は、さらにこれは大切になってきます。

 浮気は繰り返す、と言われています。これには様々な理由がありますが、実際に、浮気には習慣性がある事は、医学的にも証明されています。

ですから、妻の浮気の理由を知る事は、浮気の再発を防ぐ事になるかもしれません。

参考までに、妻が浮気をする理由として多いものをご紹介しておきます。

  • 寂しさから
  • セックスレス
  • お酒の勢い
  • 本来の浮気性
  • 先に浮気されたことに対する復讐として
  • 夫の行動そのものに嫌気がさしたため

 

離婚前に、各種ローンや保険等の名義変更を忘れずに

名義変更をする

名義変更すべきものは何でしょう

妻の浮気がほぼ確定しており、あとは具体的な離婚の話しあいという方は各種ローンの名義についてしっかり把握しておきましょう。

ローンを含め家計の管理は妻に任せているという方が多いと思いますが、離婚前に必ずアナタの目で名義を確認する必要があります。

ローンは「負」の財産

夫婦は財産を共有しています。しかし財産というのは、貯金や不動産などだけではないのです。

ローンはいわば借金ですが、これは負の財産です。

例えば妻が乗っている車、車の名義はどうなっていますか?ローンを組んでその名義はアナタにしていませんか?

そのままにして離婚すると、ローンの支払いはアナタの義務になります。

離婚後のトラブルにならないようしっかり確認しておきましょう。

保険の受取人の変更も

生命保険や医療保険に加入している方は多いと思いますが、夫婦の場合は、基本的には受け取り人を配偶者にしている事が多いでしょう。

離婚後は当然元配偶者を受け取り人にしておく必要はありません。

こちらもまた離婚後のトラブルになりかねませんので、受け取り人の変更や、必要に応じて保険そのものを解約したりする事も念頭においておきましょう。

離婚前に取り決めた事を書面に残す

取り決めを書面にする

取り決めを書面にする

離婚をする際は夫婦の間で様々な取り決めを行うことでしょう。
お子さんがいる場合は、子供に面会する頻度なども決めるはずです。

また慰謝料や養育費についても話し合う事になりますし、共有財産の分配など、決めるべき事はたくさんあります。

離婚をする前というのは「一刻も早く別れてスッキリしたい」という気持ちが優先して、話し合いで決めた事を書面に残すという考えには至らない方が多いのです。
しかし、これは後々トラブルの元になります。

ですから、取り決めはしっかりと書面にして残しておく事をオススメします。

離婚協議書の作成

この「離婚協議書」というのは、慰謝料や養育費など、離婚に関しての様々な約束次項を書面にしたものです。

しかしこの離婚協議書には、実は法的効力はありません

では作成する意味がないのでは?と思う方もいらっしゃるかもしれませんが、そうではありません。

少なくとも「離婚の際、このような約束をしました」という証拠になります。

万が一離婚後、元妻が慰謝料の支払いを滞納したり、(親権は元妻が取った場合)子供に面会させてくれない、というトラブルが発生した際の保険になります。

裁判を行う必要が出てきた際も、この離婚協議書はアナタの武器になってくれるでしょう。
 

法的効力を求めるなら公正証書

と言っても法的効力がないものよりもっと決定的なものが欲しい、そういう方もいらっしゃるのではないでしょうか。

そんな方は「公的証書」の作成をするとよいでしょう。

公正証書とは、公証人によって作成される公文書のことです。

これには法的効力があるため慰謝料を支払ってくれない、などというトラブルが起きた場合に「強制執行」して、給与の差し押さえや銀行口座の差し押さえなどを行う事が可能になります。

特に、共有財産や慰謝料の支払いを分割にした場合、妻をまったく信頼していないという方は、離婚協議の取り決めを公正証書にする事をオススメします。

離婚で一番影響を受ける子どもの親権を得るには

親権について

最も影響を受ける子どもの親権について

お子さまがいらしゃる場合は「親権」についてしっかり理解しておく必要があるでしょう。

妻の浮気が原因で離婚するのだから、当然親権は自分が取ると考えていらしゃる方も少なくないかもしれませんが、現行では、親権の取得は母親が圧倒的に有利という事をご存じでしょうか?

浮気が原因の離婚でも親権は妻?

そもそも「親権」と言うのは未成年の子供の監督・保護を目的として父母に法的に認められている権利義務の事です。

この親権ですが、現在の日本では、圧倒的に母親が取る場合が多いのです。

離婚する夫婦の9割程度は妻が親権を取ります。

話し合いがもつれ、離婚調停、法廷になった場合ですが、この場合でも親権を取る割合は圧倒的に母親が多いというデータがあります。

平成25年度の統計ですが、離婚調停、裁判により離婚が決定した夫婦の場合、
父が親権者となったケースが1,899件母が親権者となったケースが18,740件です。

実は、親権に「どちらが浮気したか」という点は考慮されません

過去の判例でも、よほどの事情がない限りは、養育費を父親側が支払い、母親側が親権を取って子供を引き取るというのが一般的なんです。

ただし、子供がはっきりどちらと暮らしたいか意見できる年齢である場合は、その希望が考慮される事もあります。

親権を獲得するには

それでは子供の親権は諦めないといけないのか?子供と離れたくないなら離婚は諦めるしかないのか…というと、そうではありません。

父親でも親権を獲得する事は可能です。

以下の3つが揃えば父親でも親権を取る事は可能でしょう。

経済力

十分に経済力がある事を示す事が出来るかどうかは大きなポイントとなります。

しかしこの点だけをアピールすると、妻に十分な養育費を支払う事が出来ると判断され、妻がさらに有利になる事もあるのでこの点のみのアピールは控えましょう。

子供を養育する環境が整っている

現代において、定時で帰宅でき、休日出勤、出張がない、という条件で働く事はなかなか難しいことではあります。

しかし、いかに子供と過ごす事が出来る時間を確保できるかというのもポイントになってきます。

家が近く、自分が不在の時は祖父母が子供をみてくれるという場合はその点をしっかり主張しましょう。

子供の希望

お子さんが父親と一緒に暮らしたい、という事をしっかり意思表示できればかなり有利になります。

離婚の話し合いが離婚調停に持ち込まれた場合、お子さんからの手紙(父親と一緒に暮らしたい事が明記されている)を提示する事でお子さんの意志を表明しましょう。

このように、現行では父親が親権を取る事は非常に難しいので、この点を念頭におき一時の感情で離婚を選択する事は避けましょう。

妻との離婚で受ける現実的なデメリット

離婚するデメリットとは

離婚すると受ける現実的なデメリットとは

女性より男性の方が、配偶者の裏切りを許せないという傾向は強いと言われています。

妻の浮気が発覚すると、頭に血がのぼりその勢いで離婚…という男性も実際に少なくありません。

しかし、離婚をする事や、離婚後のデメリットも踏まえた上で冷静に決断を下すようにしましょう。

家事と仕事の両立が必須に

これまで家事は妻がしていたという男性のほとんどは、家事が不得手です。

しかし離婚して一人暮らしになれば必然的に自分がやるしかありません。

実家が近かったり、ハウスシッターを雇う経済的余裕があれば話は別ですが、そうでないと、離婚後は家事と仕事を両立させなければいけません。

料理が出来きないと、食事は外食やコンビニがメインになり不経済的ですし、健康に害が生じる事もあり得るという報告もあります。

仕事で疲れて帰ってきていて、家が散らかっていたりたまの休日は洗濯、掃除となるかかなりハードですよね。

必要最低限の家事が出来ないと、離婚後の生活はかなり過酷なものになるという事は覚悟しておく必要があるでしょう。

経済的に圧迫される可能性

ローンが未返済の家を売却して借金が残る、養育費の支払い、新居の家賃など、離婚後に経済的に圧迫される男性は少なくありません。

理不尽に感じられるかもしれませんが、、妻が専業主婦であり、アナタの収入と財産のみで生活していた場合であっても、
財産は「夫婦が共同で築いた」事になり、離婚の際は財産分与されます。

比率は原則として折半することになるのです。

妻に慰謝料請求をしても、トータル的にはアナタにとって損失が大きいという可能性もあるので、この点についてもよく考えてください。

精神的なダメージは後らやってくる?

妻の浮気が発覚し離婚…その精神的ダメージが離婚後に訪れるというケースは決して少なくありません。

配偶者の裏切りで受ける心の傷はかなり深く、離婚という目標に向けてアクティブに行動している時はその傷に気づかない、もしくは蓋をしてしまっている事が多いからです。

離婚成立後、1人で過ごす時間が増え、裏切られた痛みをジワジワと感じたり、女性不信、人間不信になってしまうという事もあるようです。

もちろん婚姻関係を継続させ、夫婦関係の修復を図っても、精神的ダメージからすぐに回復されるかどうかはわかりません。

しかし、離婚後に「想像以上に寂しい」「離婚を後悔している」と感じる男性も多いので、自分のメンタルを過信しすぎない方がよいかもしれません。

 

離婚で変化する生活を考慮しても離婚を選択するなら

妻との離婚を選択する場合

妻との離婚を選択する場合

ここまで読んでくださった方の中には、離婚を考え直そうと思われた方も少なくないと思います。

しかし逆に、それでもやはり浮気した妻は許せないという方もいらっしゃるはずです。

 実は、離婚を請求するには正当な理由が必要です。

これは特に、妻に離婚を拒否された場合に重要となります。

不貞行為は正当な理由になりますが、法的な浮気の定義を満たす証拠がないと、離婚および、慰謝料請求は出来ません。

法的な浮気の定義というのは「特定の相手と定期的に肉体関係を持つ」事です。

これを証明する事が出来なければ離婚も慰謝料請求も難しくなります

具体的に証拠を提示する事で、妻が法的に浮気をしていた事を立証する事が必要なわけです。

その証拠ですが

・浮気相手とラブホテルに出入りする写真や動画(複数回分
・妻が浮気を認める発言の録音(アナログ機器によるもの

などが有効です。

しかしこれらの証拠を自力で入手するのはかなり難しいと言えます。

尾行や張り込みをするというのは、ドラマの中ではよく見ますが素人が簡単に出来る事ではありません。

自力での証拠入手は精神的苦痛を伴いますし、妻にアナタの疑いがバレてしまうと、証拠を入手する事はさらに難しくなるでしょう。

確実に浮気の証拠が欲しい!という方は、探偵事務所に浮気調査を依頼する事をオススメします。

調査料金はかかりますが、最短期間で確実な証拠を入手する事が出来きます。

妻の浮気で離婚するなら知っておくべき事すべて・まとめ

妻との離婚の前に考えておくことまとめ

妻との離婚の前に考えておくことまとめ

いかがでしたか?
今回は「妻の浮気。離婚後に後悔しないための5つの知識」
というテーマでお送りさせていただきました。

  • 妻が浮気に走った理由を知ればこの先、浮気防止に役立つ
  • 離婚前に、各種ローンや保険と運名義変更を忘れずに
  • 離婚前に取り決めたことを書面に残す
  • 最も大事な親権について
  • 妻との離婚で受ける現実的なデメリット

妻が浮気をしているかも…とお悩みの方は、ぜひ探偵事務所の無料相談を利用してみましょう。

経験豊富な相談員や離婚カウンセラーがアナタの力になってくれるはずです。

誰かに話を聞いてもらうというだけで気持ちは軽くなりますし、専門的な観点でのアドバイスも無料で受ける事が出来ますよ。

相談は匿名で可能ですし24時間受付つけてもらえますので、誰にも話せず悩んでいると言う方はぜひ気軽に問い合わせてみてはいかがでしょうか?

アナタの人生をリセットする最初の一歩になるかもしれませんよ。

お金を借りると言えば、CMでもよく流れている「カードローン」ですが、カードローンに手を出したくないという人は多いです。

もし、信用情報機関に信用情報が登録されるのを避けたい、信用情報にキズが付くことを心配しているのであれば、ペイペイ後払いの現金化の利用がおすすめです。

クレジットカード現金化は、カードのショッピング枠を利用するので通常の買い物と同等の扱いになり、信用情報に一切キズは付きません。

即日現金を調達することも可能なので、一時的な現金不足に困った際はカードローンだけでなく、クレジットカード現金化も検討してみるといいでしょう。