婚活サイトで浮気している
浮気目的の婚活サイト利用者にご注意
結婚しているのに、パートナーが婚活サイトをやっている…。
何かと話題になることも多い、婚活系マッチングサービスですが、利用者数が伸びるとともに問題も生じています。
もしかしたら、ペアーズやomiaiなどといった婚活アプリの名前を聞いたことがあるかも知れません。
これらはマッチメイキング・サービスと言われるもので、多くはスマホアプリで気軽に登録して利用できるため、新たな男女の出会いの場として利用者を増やしています。
男女の出会いというと、いわゆる「出会い系サイト」を思い浮かべる方もいらっしゃると思いますが、婚活サイトは出会い系サイトとは異なります。
では、出会い系と婚活サイトは何が違うのでしょうか？
そういうと怪しい響きを持ちますが、事実そうなのです。
現在、結婚したい男女が出会う場として、最も有効なのが「婚活系マッチングサービス」と言われています。
なかでもネット婚活は手軽なこともあり、年々その市場を広げています。
しかし、相手の素性がよくわからないことを利用して、既婚者がまじっていることもあります。
結婚に向けて交際をしていたら、実は浮気相手だった、なんて笑えない話も実際に存在するのです。
婚活サイトで出会った、今あなたがお付き合いしている人は、本当に独身ですか？
今回はネット婚活における既婚者の見分け方や、万が一既婚者と付き合ってしまった場合の対処法をご紹介します。
記事の内容
婚活サイトの既婚者を避ける仕組み
既婚者を避ける仕組み
できれば、マッチングの段階で既婚者を排除しておきたいですよね。でも、既婚者かどうかをネット上で見分ける術なんてあるのでしょうか？
婚活サイトの利用登録には書類が必要
婚活サイト運営者の方針によって、以下の書類を任意または必須で提出します。
運営者へ提出する書類
- 独身証明書（結婚情報サービス/結婚相談業者提出用証明書）
- 住所証明書
- 卒業証明書
- 勤務先証明（在籍証明書）
- 収入証明（源泉徴収票・給与証明書・確定申告書）
独身証明書で既婚者排除
このうち最も信頼度が高いのが、独身証明書を提出していることです。
独身証明書とは、2000年に業界要望で誕生した制度で、正式には「結婚情報サービス・結婚相談業提出用証明書」といいます。これは本籍地の役所に行って取得する公的な書類であり、一通300円です。
一般に結婚相談所で導入しているものですが、最近ではネット婚活でも取り扱っているところが増えているんです。
既婚者を確実に避けたければ、まず独身証明書があることを確認しましょう。
独身証明が要るなんて「出会い系サイトとだいぶ違うね」と思われた方もいるのではないでしょうか。
出会い系と婚活サイトの違い
婚活サイトは、匿名性の高い出会い系と比べて、FacebookなどSNSと連携するなど会員の質や信憑性が高いのです。
そのため、マッチングサービスの利用には入会条件など以下の特徴があります。
婚活系マッチングサイトの特徴
- 独身が入会条件
- 入会審査の有無
- 完全無料ではない
婚活サイトは有料
次に重要なのが、ネット婚活にかかる費用です。
既婚者は結婚相手ではなく遊び相手を探すことが目的ですから、高いお金を払って婚活サイトに登録する意味はありません。したがって、登録料・利用料が無料であれば既婚者も入り込みやすくなるといえます。
婚活アプリで気軽に利用できます。
ここで、いくつかメジャーな婚活サイトを比較してみましょう。
婚活系マッチングサイト比較
youbride（ユーブライド）
ユーブライド
ブライダルネット
ブライダルネット
Omiai
omiai
pairs（ペアーズ）
ペアーズ
エン婚活
エン婚活
あなたの彼氏/彼女は大丈夫？既婚者を見分ける4つのポイントと対処法
既婚者か調べる方法
すでにマッチングを終え、交際を始めている人もいると思います。
では、付き合っている相手が既婚者であるかは、どのように判別すればよいのでしょうか？
ここでは、既婚者と付き合っているときにありがちな4つのポイントをご紹介しましょう。
婚活サイトの４つの既婚者判断法
イベントの時に会えない
クリスマスやお正月など、イベントは家族サービスの日でもあります。仕事を言い訳にイベントをおろそかにするようであれば、既婚者の可能性が高いといえます。
自宅を教えてくれない
既婚者であれば、恋人を自宅に連れていくなんてことはできません…妻や夫、子どもも自宅にいますからね。ただし単身赴任の場合は一人暮らしと変わらないため、この点で違和感はないかもしれません。
家族や友人に紹介してくれない
既に配偶者がいる状態ですから、家族や友人に恋人を紹介することは不可能です。本交際が決まったら、早い段階で家族や友人に紹介してもらえるよう頼んでみましょう。
具体的な結婚の話をしない
婚活サイトを通じて知り合っているのですから、通常であれば相手も結婚を意識しているはずです。にもかかわらず、具体的な結婚の話をしなかったり、言葉を濁すようであれば、既婚者である疑いが高まります。
後々、不倫だと思われないためにも、「自分が結婚をするつもりである旨のメール」や「相手が独身であると述べたメール」はしっかり残しておきましょう。
もしも既婚者だとわかったらどう対処するか？
別れる
万が一、相手が既婚者だと分かった場合にはどうすればよいのでしょうか。
まず、言うに及ばず、すぐに別れましょう。相手が既婚者だと知りつつ交際を続けてしまえば、あなたも不倫の片棒を担いだことになり、配偶者から損害賠償をされてしまいます。
そのときに注意してほしいのが、相手からもらった手紙やメール、プレゼントは全て残しておくことです。
もはや嫌な思い出でしかないでしょうが、後述するように配偶者から訴えられたときに証拠として使うことができるからです。
訴える
既婚者であるにも関わらず、独身であると騙して交際をした相手に対しては、不法行為（民法709条）に基づき損害賠償請求をすることができます。
既婚者であれば交際をしなかったという点で、貞操権（性的自由）の侵害にあたるからです。
また、婚約をしていた場合にも慰謝料の請求が可能です。配偶者がいるため、結婚をするという契約が果たされないからです。
配偶者から訴えられたら
一番怖いのが、既婚者と関係を持ったことで、そのマッチングサービス利用者の配偶者から不倫の損害賠償請求をされた場合です。
多くの場合、以下のいずれかの方法で請求を受けることになるでしょう。
- 内容証明郵便が送られてくる
- 直接連絡が来る
- 弁護士から連絡が来る
- 訴状が届く
しかし、安心してください。だまされたあなたは賠償金を支払う必要はないのです。
そもそも不倫の慰謝料は、不法行為（民法709条）に基づいて請求されます。そのため、ここで民法709条の請求をするためには、故意・過失という要件を充たす必要があります。
この「故意・過失」とは、誤解を恐れずに言えば「知りながら加害行為をした・調べればわかったのに放置したせいで損害が発生した」ということです。つまり、「既婚者と知りつつ不倫をしたり・気づく機会があり、調べれば既婚者とわかったのに交際を続けていた」という事情がなければ、損害賠償は成立しないのです。
仮に法廷で争うような場合、訴えの内容を証明する必要があるのは訴えた側（原告側）です。これを立証責任と言います。
しかしそれでも、備えておくに越したことはありません。相手がどうであろうと「絶対、私には故意・過失がありません」と言えるためには、自分に非がないことを立証しなければいけません。
そのため、交際時の結婚を意識させるようなメール・手紙、婚活を機に付き合ったことを証明するものを残しておくことと良いでしょう。
詳しくは浮気の濡れ衣を着せられた時の対処法を参照してください。
婚活サイトの利用目的
婚活サイトの潜在的利用目的
検索サジェストで潜在的な目的を確認できる？
検索サジェストとは、検索ウィンドウに特定のワードを入力したら表示される検索補完です。
このうち、一定時間内に別々の地域から検索された、一定の量の同一ワードのことを検索サジェストと言います。また、検索補完のうち、自分が過去に検索したワードが表示されるものをオートコンプリートと言います。
以下は上で比較した5つの婚活系マッチングサイトです。
ご覧いただいた通り、それぞれのマッチングサービスへの潜在的なニーズを窺う事ができます。
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- 「ユーブライド」検索サジェスト
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- 「ブライダルネット」検索サジェスト
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- 「ペアーズ」検索サジェスト
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- 「Omiai」検索サジェスト
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- 「エン婚活」検索サジェスト
WEBの中にはペアーズは浮気の温床だと主張しているサイトもありますが、しかし、それは利用者の問題です。ペアーズ自体は不倫の対策を取っています。
ですから、ペアーズは本当に出会えるという通説が、SNSなどを通して歪曲されていったのでしょう。
パートナーが婚活サイトを利用している場合
パートナーが婚活サイト利用している
これはいつでも不倫をする機会があるとともに、明らかに規約違反の行為です。
交際していたり、結婚している者にとって、婚活アプリは不要です。パートナーのスマートフォンに婚活系のアプリがインストールされている場合は、すぐに退会手続きを取り、アンインストールしてもらうようにしましょう。
なお、ペアーズとomiaiを除き、運営サイトに退会方法が掲載されていないので、退会方法をまとめて紹介します。
解約時、特に決済方法の解除についてよく注意するようにしましょう。
婚活サービスの退会や解約方法
婚活系サービスで知り合ったパートナーが再び婚活アプリをやっている
出会いの初期は誰にとっても一番楽しい時期でしょう。生活に飽き足らずに、再び婚活アプリをやり始める方は少なくありません。
しかし、婚活系マッチングサービスが2人の出会いのきっかけであれば、マッチング自体の否定はしづらいところですよね。
付き合い当初に約束を作る
これはとても大事なことですが、付き合い始めたら、まず「婚活サイトの利用はしない」という約束を作りましょう。
二人の出会いの場であり、大切な思い出であることは間違いないですが、だからこそ、その思い出を2人で守っていかなくてはいけません。
こうした決めづらい約束は最初にしておきましょう。後になるほどきっかけを失います。
守れない相手はそういう人だと割り切る
「婚活系サービスを利用しない」そう約束したにも関わらず、再び登録しているような人は、そういう方なのです。
それが早くわかれば、それだけ幸せだったと割り切って別れを選ぶ事がよいでしょう。
信頼できない人と過ごすことはとてもつらい将来を抱えることになります。
また、浮気常習者が活用している浮気のテクニックを知ることで対処もしやすくなるはずです。
では婚活系サービスとはどのような歩みを経てきているのでしょうか
婚活マッチングサービスの社会性
婚活サイトと世論
出会い系サイト規制法の改正
出会い系サイトはその利用形態が犯罪を助長するなど社会的に問題視され、2008年12月1日に施行された出会い系サイト規制法の改正によって、既存の悪質な出会い系サイトは一掃されました。
婚活助成金
その反面効果として、少子高齢化問題などの改善を意図して2013年より、一定の基準に達した業者を指向して、「結婚を希望する独身男女の出会いの場を拡充させることを目的とした出会いイベントの企画」に対し、政府は補正予算で30億円もの「婚活助成金」をバラ撒いたのです。
これは、この助成金は「地域少子化対策強化交付金」の一環であり、自治体が主導する結婚支援事業を対象に支給されるものです。ですから、婚活サイトの運営者に直接的に資金が入るものではありませんが「婚活」に対して国が前向きであり、成婚率の低下を真剣な課題として認識していることがわかります。
婚活CMの解禁
そしてもう一つの大きな動きが「婚活サイトのTVCMの解禁」です。
2014年11月1日に「日本民間放送連盟」放送基準が一部改正され、CMの自主規制を緩和し、結婚紹介サービスにガイドラインを設けるとともにCMの全面解禁をしました。
TVの影響力を考えれば、ネックになっている「出会い系という世間的イメージ」が一新され、数年で世論が変わることは容易に想像できます。
婚活サイトのCM解禁に関しても各省庁は前向きな姿勢であり、「婚活」は政府を巻き込んだ国家プロジェクトとなっているのです。
婚活マッチングサービス利用者数
現在、こうした結婚紹介サービスを利用している方は、全国で約70万人です。これに対して、結婚適齢期の２０～４５歳の独身の男性と女性は約1850万人です。これは、マッチメイキングサービスの利用者の約3.8%に過ぎません。
これらから考えられることは、婚活や出会いをメイキングするマッチングサービスは、成長余力を十分に残しているという事です。
婚活サイトと男女関係のトラブル
しかし、歴史上、形を変えつつも男女関係のトラブルは無くなることがありません。婚活サービスについても、利用者の増加とともに、浮気だけでなく新たなトラブルが生じてくるでしょう。
スマホのアプリには、他にも様々な秘匿ツールがあり、浮気などの男女トラブルも見えづらくなってきております。
詳しくは浮気常習者が使用！データや履歴が隠せる浮気アプリを参照してください。
しかし、問題は早期解決が理想です。早めの相談、早めの対処が最も良い選択となるでしょう。どんな相談でも無料で受け付けておりますのでお気軽にお問い合わせくださいませ。
婚活サイトと浮気調査
婚活アプリは、既婚者や交際相手がいる方の利用はできません。利用に際して、何度もその注意喚起が促されます。
しかし、独身証明書の提出を必須としているサービスもありますが、他方では、独身証明を含めた各書類の提出を、アプリやサイトに表示されるひとつのステータスにしているサービスなども多く、必ずしもその規約を守った利用者ばかりではないという事実を認識しておきましょう。
知らずに既婚者と関係を持ってしまい、あとから既婚者であることを知った場合であっても、そのまま交際を継続すれば、不法行為と見做される場合もあります。
判断に困ったらいつでもお気軽にご相談ください。
また、交際しているパートナーが、こうしたマッチングアプリを利用している場合は、浮気をしている疑いが高いばかりでなく、重大な規約違反になりますので、安全に利用を止めさせるためには速やかにご相談ください。
Twitter上での浮気を調べる方法は以下を参照してください。
