浮気相手と確実に別れさせる3つの方法
配偶者の浮気がもたらす苦しみは想像を絶するものです。
その苦しみを乗り越え、話し合いの末に離婚はせず、夫婦関係の再構築をすることを決めた…なのに配偶者がまだ浮気相手と別れてなかった!
こんなケースが少なくないことをご存じですか?
そもそも、配偶者の浮気が発覚した後、離婚をする夫婦は全体の3割以下と言われています、
大多数の夫婦は、婚姻関係の継続を選択するのです。
浮気発覚後、反省し浮気相手とキッパリ別れる人もいますが、中には、別れたふりをして関係を続けていたり、ほとぼりが冷めたころにまた浮気相手と会ったり、という人もいるのです。
そこで今回は、配偶者と浮気相手を確実に別れさせる方法について一緒に見ていきましょう。
配偶者が浮気発覚後も浮気をやめない!3つの理由とは?
配偶者が浮気発覚後も浮気をやめないというケースですが、残念ながら少なくはありません。
家庭崩壊、離婚のリスクを犯したにも関わらず、なぜ浮気をやめないのでしょうか?
浮気が発覚した後も浮気をやめない、浮気相手と別れない理由には以下のことが考えられます。
- 離婚に至らなかったことによる安心感
- 浮気相手が別れてくれない
- 浮気相手と真剣に交際しており離婚を視野に入れている
1.離婚に至らなかったことによる安心感
これは言い方は悪いですが、浮気をしても離婚されなかったことで「味をしめた」ということです。むしろ、配偶者は浮気相手と別れたと信じてるだろうから、今なら逆に疑われない、と考える人すらいるのです。
これは特に男性に多い傾向にあります。
経済的に自立していない妻は、離婚した後の経済状態を考え、離婚を踏みとどまるケースが多いのです。
また、子どもがいる夫婦は子どものために離婚を回避することも多く、「どうせ離婚はない」とたかをくくってしまう人も残念ながらいるのです。
2.浮気相手が別れてくれない
配偶者本人が家庭の大切さに気づき、浮気を清算しようとしても、浮気相手が別れてくれないというケースもあります。
この場合、浮気相手は家庭が崩壊しているため離婚も辞さない、もしくは独身、この2つの可能性が高いのです。
浮気の事実を会社にバラす、などと脅され、浮気相手を説得するために会い続けているというケースも。
その中にはなし崩し的に関係を持ってしまう人がいるのも否めない事実です。
3.浮気相手と真剣に交際しており離婚を視野に入れている
浮気が発覚したにも関わらず、浮気相手と会う人の中には、もはや浮気が遊びでは本気になっているケースもあります。
あくまで法律においてですが浮気をした側は「有責者」ですから、自分から離婚を求めることはできません。
仮に自分から離婚を持ち掛ければ、多額の慰謝料を支払うことになります。
そのため、配偶者が離婚を持ちかけてくるのを待っている、という可能性もあると言えます。
以上の3つが、浮気発覚後も浮気相手と別れない理由です。
浮気をされた側からすると、裏切りに裏切りを重ねるこの行為、許し難いですよね。それでもなお離婚はしたくない、という場合は何としても配偶者と浮気相手を別れさせないといけません。
彼と浮気相手を確実に別れさせる3つの方法
さて、ここからは今回のメインテーマでもある「配偶者と浮気相手を確実に別れさせる」方法をご紹介していきます。
- 関係者全員で話し合う
- 浮気相手への慰謝料請求
- 接近禁止誓約書
1.関係者全員で話し合う
浮気が発覚した時、あなたは浮気相手と話をしましたか?
多くの場合、話し合いは夫婦間のみで行われ、配偶者の「浮気相手とは別れた(る)」という言葉を信じます。
もちろん、夫婦関係を再構築するのであれば、相手を信じるということはとても大切です。
しかし、その信頼が二度に渡り裏切られた場合は、やはり浮気相手を交えての話し合いが必要です。
浮気相手も既婚者であり、浮気の事実が相手方の配偶者には知られていない場合、たいていの場合は配偶者には隠したいと思うものです。
ですから「四人で話し合いたい」と提案するだけでも、恐怖心とプレッシャーを与えることになります。
とにかく大切なことは、浮気相手と配偶者に「別れる」とあなたの前で言わせることです。
その際に、これからお話する「慰謝料請求」の話題を出せばより効果的です。
2.浮気相手への慰謝料請求
前回、浮気が発覚した時に、浮気相手に対して慰謝料請求を行いましたか?
夫婦関係の再構築を望む場合、ほとんどの方が慰謝料請求は行いません。
一刻も早く忘れてやり直したい、しこりを残したくない、という気持ちが働くからでしょう。
しかし、浮気発覚後も同じ相手と浮気をしている場合は、浮気相手に対して慰謝料請求を行うべきです。
これは、お金を得るためではありません。慰謝料請求という「制裁」を与えることで、浮気相手に対して罪を自覚させるためです。
浮気相手も既婚であるいわゆる「ダブル不倫」の場合は、慰謝料を請求することで、相手の配偶者があなたの配偶者に対して慰謝料を請求してくる可能性もあります。
その場合は相殺になることもあるかもしれませんが、少なくとも相手の配偶者にも浮気の事実を知らしめることはできますし、浮気という関係に終止符を打たせるための大きな一手になります。
3.接近禁止誓約書にサインさせる
そしてもう1つ「接近禁止誓約書」を浮気相手に送付する、もしくは直接会ってサインさせるという方法も非常に有効です。
接近禁止誓約書というのは、その名の通り、配偶者に対して一切の接触を禁じる、違反した場合は違反金や慰謝料(慰謝料請求がまだの場合)を行う、という旨を記した誓約書です。
この接近禁止誓約書は、個人でも作成が可能です。しかし、弁護士監修の元で作成、もしくは弁護士に作成から送付までを一任すると、浮気相手に対してより大きな精神的プレッシャーをかけることができます。
配偶者と浮気相手を今度こそ完全に別れさせたい!という方はぜひ、ご紹介した3つの方法を実践してください。
しかし、いずれの方法もあるものが必要です。
それは「浮気の確実な証拠」です。
確実に浮気相手別れさせたい!だったら確実な証拠の入手が先決!
実は浮気には法的な定義があります。
「特定の人物と複数回に渡り肉体関係を持つこと」
これが、法が定める浮気です。
このことを証明できる証拠、それが確実な証拠です。
LINEやメールのやり取り、2ショットの写真、ラブホテルの領収書…これらは状況証拠に過ぎず、浮気を立証する確実な証拠にはなりません。
確実な証拠がなければ、言い逃れされる可能性が高く、慰謝料請求にコマを進めることはできません。
接近禁止誓約書だって無視されてしまう可能性も。
浮気の確実な証拠には以下のようなものがあげられます。
- 配偶者が浮気相手とラブホテルに入る様子を収めた写真や動画(異なる日付で数日分)
- 配偶者の浮気の自白を録音したもの(アナログ機器が望ましい)
- 探偵事務所が作成する調査報告書
自力で浮気の確実な証拠を入手するのは簡単なことではありません。
配偶者にバレてしまえば、二人の間に修復不可能なヒビが入るかもしれません。
最短で確実に浮気の証拠を得るにはやはり探偵事務所に浮気調査を依頼する方法が確実です。
探偵事務所では、経験豊富な相談員による無料相談を行っています。
匿名で24時間相談可能ですので、どんなご相談でもお気軽にお問い合わせくださいませ。
私たちはご相談者様の抱えている問題を誰にも知られずに解消させていただきます。