夫婦関係の修復専門のカウンセラー

夫婦カウンセラーとは、夫婦関係の再構築の専門家です。夫婦の関係改善を専門に支援するスペシャリストとしての実践力を証明されたカウンセラーです。

ご家庭のお悩み解決の専門家として数々の課題を解決し、ご家族の会話と笑顔を取り戻すことに挺身しております。

この資格は、一般財団法人・日本能力開発推進協会（JADP）が創設した、「心理カウンセリング」というカテゴリーに属する資格であり、そこには「産業カウンセラー」などが含まれます。

夫婦カウンセラーの目的は、ご家庭におけるさまざまな問題を解決し、ご夫婦、引いてはご家族皆さまの心理的、または実際的なお悩みを、相談者さまご自身の行動を通して解決していくことに比重を置いた、実践的なカウンセリングによって、ご家庭のお幸せに貢献してゆくことです。

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夫婦カウンセラーは履修内容として以下を修めております

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なぜ夫婦カウンセラーが必要とされているのか？

人が関係するところ、当然関係の不一致はあります。しかし、本来はその関係を最もよく過ごすことができうるのがご家庭です。

なぜ私たち夫婦カウンセラーと呼ばれる仲裁者へのニーズが高まっているのはなぜなのでしょうか。

片親世帯の子どもの貧困が深刻なニュースとして取り上げられることもありますがこの事とも関係があるのでしょうか。

また、スマートフォンの普及により、誰でも気軽にコミュニティーに参加できるようになったことが、カウンセラーの需要を高めることになっているのでしょうか。

では順を追って見てゆきましょう。

婚姻件数と婚姻率（年次推移）

婚姻件数及び婚姻率の年次推移（出典元：厚生労働省）

婚姻件数とは、一定年間内に婚姻届を提出し、法的に婚姻が成立した夫婦の件数のことをいいます。

婚姻率とは、人口1,000人あたりの婚姻件数として表されます（婚姻件数/人口×1,000人）。

この表を見ますと「婚姻率」は、1945年に第二次世界大戦が終結し、帰還された方々の間に生まれた団塊の世代と言われる現象となる1947年の、12.0を頭に低下傾向にあります。

「婚姻件数」は、ともに低下していた婚姻率とともに高度経済成長期が始まる1954~1973年にかけて団塊の世代の成人期とも重なって、ほぼ一貫して上昇し、1972年にやく110万件に達して第二次ベビーブームを迎えます。

その後バブルの崩壊とともに、失われた20年といわれる期間に突入し、1992~2002年の期間に若干上昇するも現在は過去最低値を更新しています。

戦前のデータがないため、平時の状況は把握できませんが、戦時中は国策として子どもを生むことを奨励していたため、この期間を除外いたしますと、婚姻は将来の多くに影響を及ぼすことから婚姻関係の増加や減少は、景気の先行き判断から大きな影響を受けると考えられます。

これは感覚的にもとても把握しやすい理論ではないかと思いますが、
心理的に、自分の暮らしが良くなるか、あるいは悪くなるかという見通しが、婚姻の件数の増減に影響を与えるということです。

ここ数年の傾向を見ますと、特に雇用の構造的問題もこの婚姻件数に大きな影響をもたらしているようです。

男女の機会均等によって、働く女性が増加したからという意見もありますが、女性が働きたいのか、あるいは働かざるを得ないのかといった疑問が残ります。働かざるを得ない女性の増加によって働くことが当たり前になり、育児環境の醸成が困難になっているケースも少なくありません。

いつの頃からか結婚は奢侈品・贅沢品になってしまったようです。

カウンセリングにお越しいただく方も、なかに経済的な問題をお抱えになる相談者もいらっしゃいます。

夫婦がその生活を円滑に過ごしてゆくためには、夫婦それぞれに異なる問題に対して、私たち夫婦カウンセラーの役割が期待されています。

では婚姻の逆、離婚の方はどうでしょうか。

離婚件数と離婚率（年次推移）

離婚件数及び離婚率の年次推移（出典元：厚生労働省）

「離婚件数」「離婚率」ともに、結婚とは異なり、戦後からほぼ一貫して上昇しています。

離婚件数・離婚率ともに、1982~1983年を山にして、1989年(平成元年)にかけて一時期減少しますが、2002年に約29万件の過去最高の離婚件数に達した後、2015統計年度においても、約22.6万件と依然高止まりしたままです。

婚姻と離婚の推移を見てみますと、婚姻がほぼ同じ水準であるにもかかわらず、離婚は高い水準で推移しているのがわかります。

ひとつその理由として、「熟年離婚」というワードがニュースに流れることがあります。

熟年離婚は、長年に亘って配偶者へ募らせた不満に「子供の独立」や「夫の退職」といった熟年期に起こるライフイベントが引き金となることが多いようです。

熟年離婚は大変多くの問題を内包するものですので、できる限りご夫妻さまにご同席いただき、夫婦カウンセラーとして慎重にご案内差し上げております。

次で見る通り、婚姻関係が短期か長期であるほどに離婚件数の増加率は高まる傾向にありますが、熟年離婚の増加は、既にで見た通り団塊の世代という相対的に大きな母集団がその年齢帯に入ったことが要素として挙げられそうです。

しかし、若年世代の離婚の増加と結婚の減少、及び晩婚化はこれだけでは説明できません。

同居期間別離婚件数（年次推移） 

同居期間別離婚件数の年次推移 積み上げ棒グラフ（出典元：厚生労働省）

 このグラフを見る限り、近年に於ける離婚件数の年齢構成割合に大きな変化は見られないように見えます。

先ほど見た通り、結婚は年々減少傾向にあり、離婚は増加傾向にあります。

この同居期間5年未満の離婚とは、比較的に若年の婚姻関係が多いことが推察されますが、この値には再婚の値も含まれているため、その値を初婚者に近づけてみましょう。

多くの変数が関係するので正確な数値ではありませんが、仮に、同居期間5年未満という値から、近年およそ16%台で推移する再婚率を上のグラフの世代別に配賦した加重平均値の変数から同5年未満の変数を引いた値（約9.8%）を減算しみると、若年者＝初婚の離婚件数の値として、現状の値よりさらに減少することが考えられます。

熟年の再婚と言うと少しドラマティックにも聞こえますが、相対的にその件数は少なく、再婚は若年であるほど多いという偏りがあります。

このため、総離婚件数に占める若年者の比率は減算して見積もる必要がありそうです。

年齢別にみた妻の初婚率（年次推移 ）

年齢別にみた妻の初婚率（女性人口千対）の年次推移（出典元：厚生労働省）

下記に改めて表を作成しておりますが、以前は、若年世代の初婚率が高く、現在は晩婚化が進んでいることがわかります。

それは、同居5年未満の離婚率が過去と比較して決して高いわけでないことからも読み取れます。

しかし、同居期間20年以上の離婚では、離婚率は漸次上昇傾向にあります。

婚姻や離婚の逆転

グラフは2015年までとなりますが、2017年が団塊の世代の退職年度に当たるため、継続雇用制度等の存在もありますが、前述のライフイベントの退職期としても今後もまだ上昇してゆくことが考えられます。

また2030年は第2時ベビーブーム世代の退職年度に当たりますので、夫婦カウンセラーとして離婚の増加にあらかじめ備えておく必要があります。

次に年齢別、妻の初婚率について、20~29歳までと、30~39歳までの２つに分類して、1985年から2015年の比率を見てみましょう。

既に見たとおり、現状の5年以内の離婚件数は横ばいであるため、そこから熟年離婚の再婚などの変数を除外しても、「後期結婚の離婚」という問題が生じていることがわかります。

通常、晩婚化が進み、結婚の年齢期が後期になるほど、結婚や再婚の機会が減ると言われますが、これは感覚的にも判ることだと思われます。

このため、現在に於いては、結婚そのものの後期化から結婚自体にも慎重になり、これがさらなる晩婚化を招いていると考えられます。

結婚年齢は20年前と比べて、結婚のピークアウト年齢が3~4歳ほど後期化し、またそれ以降の年齢に向けた下降曲線は緩やかになり、40歳の結婚件数は3倍にまで増加しています。

私たち夫婦カウンセラーは、結婚年齢を早期化させることはできません。しかし、離婚という選択肢を未然に防ぐことができます。

夫婦カウンセラーのお仕事

婚姻件数の減少、離婚件数の増加、結婚年齢の後期化とと言った現象は、社会的な趨勢とも相俟って、今後さらに加速していくと考えられます。

カウンセリングは、学習した知識体系ではなく特に経験がものをいう仕事です。これは探偵にも同じことが言えます。

なぜなら、同じ夫婦といっても、世帯や世代ごとにその価値観は大きく異なりますので、カウンセリングの方法論も当然それぞれに変わります。

個人の性格や家庭が培ってきた不文律などにもいち早くお察しする能力も必要となります。

カウンセリングとは、その仕方もその答えも、依頼者さま一人ひとりによって全く異なるものなのです。

夫婦間で起こり得るトラブルは、年々多様化しています。

セックスレス、ＤＶ（ドメスティックバイオレンス）、離婚問題、その他日常のトラブルなど、

複雑化するパートナーとの問題を解決すべく、様々なカウンセリング技法を修得した、「夫婦関係の改善修復を支援するスペシャリスト≒夫婦カウンセラー」が存在します。

この専門の資格を取得した経験豊富な夫婦カウンセラーが、あなたのお悩みに丁寧に対応いたします。

お気軽にご相談くださいませ。